生命保険には、現在下記の様々な保険商品が販売されています。

・医療保険

・がん保険

・定期保険

・収入保障保険

・就業不能保険

・介護保険

・認知症保険

・外貨建て保険

・変額保険

・少額短期保険

医療保険とは、主に病気やけがの治療費を保障するものです。

中には、引受基準緩和型医療保険と呼ばれる医療保険もあり、引受基準緩和型医療保険とは、持病がある人でも比較的入りやすい保険のことです。

今までは各社が入院日額○円といった入院日数を基準に設計しているものが多くを占めていましたが、昨今の医療事情の変化により、近年では入院日数が比較的短期になってきていること、そして通院治療がメインになってきていることを踏まえて短期の入院に対する一時金の手厚さを強味にしているものが多くなってきています。

また、治療の期間が長く、治療費が高くなりがちな三大疾病（がん・心疾患・脳血管疾患）や糖尿病などを加えた七大生活習慣病への保障を手厚くしたものが多くなっています。

がん保険とは、名前の通り、がんの治療に特化した保険です。

保障内容が大きく２種類に分かれており、一時金の給付を受けられるタイプと治療方法に合わせて保障するタイプがあります。

中には、２種類のタイプを組み合わせた選択型もあり、主契約の部分を治療給付型にするか一時金給付型にするかを選択できるものもあります。

終身保険とは、死亡や高度障害に備えることができる保険の中の一種類です。

保障が一生涯続くものが終身保険です。

保障が一生涯続くため、保険料が高いことが多いです。

保険金が支払われる場合は一括で受け取る仕組みになっていることが多いです。

定期保険とは、死亡や高度障害に備えることができる保険の中の一種類です。

保障が一定の期間に限られる保険です。

保障が一定期間に限られるため、保険料は掛け捨てになりますが、終身保険に比べて保険料が安いことが多いです。

終身保険と同様に保険金が支払われる場合は一括で受け取る仕組みになっていることが多いです。

収入保障保険とは、死亡や高度障害に備えることができる保険の中の一種類です。

定期保険と同じく、保障が一定の期間に限られる保険ではありますが、満期に向けて保険金額が逓減（徐々に低くなっていく）していく保険です。

保険金額が逓減するため、定期保険よりもさらに保険料が安いことが多いです。

また、終身保険や定期保険と異なり、保険金が支払われる場合は毎月定額を受け取る仕組みになっていることがほとんどです。

就業不能保険とは、病気やけがで働けなくなってしまった際の収入減に備える保険です。

会社員や公務員の方が傷病で働けなくなった場合には、給料の３分の２が傷病手当金として、最長で１年６カ月支給されます。

死亡保障や医療保険の弱点を補う就業不能保険の選択のポイントは、働けない状態の認定基準です。

特に精神疾患による就業不能状態の認定基準が重要で、疾病別の健康保険の傷病手当金の支払い件数では、精神疾患が３割を占めており、最多だからです。

精神疾患による就業不能状態の場合に支払われないものもあるので、注意しましょう。

生命保険の一種類の介護保険とは、超高齢化社会を迎える我が国日本の介護リスクに備えるために商品化された生命保険商品の一種です。

悲しいことに現代は長寿が必ずしも喜ばしいことではなくなってしまいました。

寿命が長くなるということはそれだけ老後の資金対策が重要になってきているということです。

２０２１年度の生命保険文化センターの調査によると、介護費用は月額平均８万３千円（※公的介護保険サービスの自己負担額を含めて）となっています。

そして、平均の介護期間は５年１カ月となっています。

それに加えて、各種介護用品の費用が平均で７４万円必要とのデータが出ています。

そこに目をつけて各生命保険会社が民間の介護保険商品を開発し、それが介護保険商品です。

要介護状態の一番の原因となっている「認知症」への保障に特化した保険商品がこの認知症保険です。

軽度認知障害と初めて診断されたときに一時金が支払われるタイプ等があります。

また、認知症の予防に特化したものもあり、予防給付金が受け取れるものもあります。

金利が上昇する米ドルや豪ドル等の外貨で運用する外貨建ての保険商品です。

昨今日本は金利が低下しており、円建ての貯蓄性保険商品の人気も低下しています。

そこで、外貨建て保険が注目されるようになりました。

ただし、為替変動リスクを十分に理解していないにもかかわらず契約してしまってかえって損をしてしまったという方もおられるようですので、リスクを認識することが重要です。

苦情も多く寄せられている商品になってしまっていますが、賢く使えば利用価値もありますので、検討の余地はあるでしょう。

ただし、投資信託で運用した方が運用による成果が高い場合も多々あるため、リスクの許容度次第では投資信託も合わせて検討されることをおすすめします。

保険料を株式や債券などで運用し、その実績に応じて保険金や解約返戻金の額が変動する保険商品です。

運用成果とは関係なく死亡保障が付帯されているという点が金融商品の投資信託とは異なる部分です。

ただし、多くの独立系のファイナンシャル・プランナーは、リスク管理分野と金融資産運用分野は分けて考えた方が良いという考えを持っていることが多く、弊社もその考えに賛成です。

この手の商品で保障と運用をするよりも、他の保険商品と投資信託で運用する方がベターだと考えます。

保険金が１，０００万円以下で、保険期間が１～２年以内の保険です。

必ずしも生命保険だけではなく、損害保険もあります。

とにかく様々な種類の保険商品があります。

一例をあげると、不妊治療中や妊娠中でも入ることができるもの、糖尿病やその合併症、歯周病の治療中でも加入できるもの、知的障害やてんかん、ダウン症、発達障害があっても加入できるもの、女性特有のがんの罹患者を対象とした再発保障があるもの、などなどです。